難聴に医学的管理が必要、早期検査を 関連8団体が共同宣言

共同宣言を発表する大森氏（中央）

　聴覚や認知機能に関連する8つの学会・協会は3月7日、厚生労働省内で記者会見し、加齢性難聴についての共同宣言を発表した。難聴は、予防できる認知症の最大の危険因子とされ、補聴器の装用などによって改善できる。共同宣言は、加齢性難聴は医師による適切な医学的管理を受ける必要があるとし、自覚者の受診率を現在の38％程度から80％以上に引き上げるなどの数値目標を示した。

　発表したのは、日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会や日本老年医学会、日本言語聴覚士協会などの8学会・協会。領域横断の課題を扱う日本医学会連合の2カ年の事業を3月で終えるに当たり共同宣言をまとめた。

　共同宣言では、医師による医学的管理は適切な診断、進行を軽減する生活指導、補聴器などの治療で構成されるとし、耳鼻咽喉科医が中心となり、かかりつけ医や言語聴覚士との連携で提供されると指摘した。早期支援のため難聴スクリーニング制度の整備が重要としている。

　日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会の大森孝一理事長（京都大学）は同日の会見で、「聞こえにくい、聞き取りにくいと感じたら少しでも早く聴力検査を受けに耳鼻咽喉科を受診してほしい」と呼びかけた。また、今後については「8団体の連携をさらに引き続き強化し、活動を続けていく。他の関係する団体への声かけも考えている」と述べた。

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