遺伝子・染色体検査件数が増加 日衛協調査、新型コロナ流行やゲノム医療の進展で

　日本衛生検査所協会はこのほど、2023年9月に実施した第12回遺伝子関連検査・染色体検査アンケート調査の報告書を公表した。新型コロナウイルス核酸検査（保険適用＋保険適用外総合計）が1080万7080件となり、2年前の前回調査483万3360件より約600万件増加。コロナ禍で急増した検査需要に日衛協加盟企業が対応し、大量の検体を処理したことがうかがえる結果が示された。

　調査は、日衛協会員を対象に2000年からおおむね2年ごとに実施。第12回は2022年4月1日～2023年3月31日の1年間を対象期間とし、遺伝子関連検査・染色体検査の実施状況を尋ねた。調査対象111社のうち、有効回答数は59社。このうち遺伝子関連・染色体検査を実施していたのは46社だった。

　新型コロナ核酸検査の実施件数のうち、保険適用は864万4605件（前回460万6210件）、保険適用外は216万2475件（前回22万7150件）だった。今回の調査は感染症法上5類に移行する前（2類相当）の期間で、新型コロナ核酸検査の保険適用も進んでいた時期が対象になっている。

　感染症以外では、薬剤応答性診断に関わる遺伝子検査が増加し、10万7830件（前回8万7037件）となった。このうち、保険適用は10万6823件で、抗がん剤の適用を判断する目的で実施されるUGT1A1遺伝子多型検査3万6263件（前回3万3960件）、NUDT15遺伝子多型検査2万9360件（前回2万2309件）、BRACA1/2遺伝子検査3万7000件（前回2万3465件）などが増加した。