認知症技師、活躍の環境づくりが課題 日臨技や予防学会 2階建ての認定制度に

　認知症患者の急増が見込まれる中で、認知症領域での臨床検査技師の活躍を見据えた環境整備が少しずつ進んでいる。日本臨床衛生検査技師会が運用する「認定認知症領域検査技師」は制度開始から10年が過ぎ、2023年には日本認知症予防学会が「認知症予防専門臨床検査技師」を新たにスタートさせた。

　2014年度から始まった日臨技の認定制度は、認知症検査や診断、ケアなどの知識、スキルなどを認定するもので、認定資格は5年ごとの更新制。現在までに約400人が資格取得をしており、取得者は日臨技HPで公開されている。第10回目となる今年度の認定試験は11月にも実施予定で、受験要件の一つである指定講習会は9月1日にウェブ形式で行われる。

　2023年度からは、認知症予防学会による「認知症予防専門臨床検査技師制度」の運用が新たに始まった。日臨技の認定資格者であることを受験要件とする、いわゆる2階部分の認定制度となっている。セミナー受講等を通じて、より認知症予防に関する知識やスキル、ノウハウを求める資格で昨年度は73人が認定された。

　検査技師の認知症関連資格が定着しつつあるのに併せ、認定取得者が知識やスキルを発揮するための環境整備も課題になっている。日臨技は診療報酬上の認知症ケア加算の算定要件となる認知症ケアチームの必須職種として、医師と看護師、社会福祉士または精神保健福祉士のほかに、適切な教育を修了した検査技師を追加することを要望している。24年度改定では見送られたが、診療報酬で評価されることで専門知識やスキルを持つ臨床検査技師の存在意義が高まると見ており、引き続き実現に向けた働き掛けを強めていく考えだ。