日本対がん協会は1月11日、全国のがん診療連携拠点病院の認知症対応について実態調査の結果をまとめた。ほぼ全ての病院が認知症のがん患者の対応で困った経験がある一方、入院前後のスクリーニング検査は22％にとどまり対策が十分ではない実態が分かった。高齢化に伴い認知症のがん患者は増えており、本人希望に基づくがん治療を続けていくためにも、簡易な検査などで患者を拾い上げ、認知機能の低下を防ぐ対策が重要となっている。
調査は2023年4～5月に全国451のがん診療連携拠点病院に行い、57％に当たる256施設からの回答を集計した。
結果によると、97.7％の病院が認知症のがん患者への対応で困ったことがあると回答。「本人が治療について判断できない」「入院中のリハビリを拒否する」など、具体的な困難事例が浮かび上がった。
調査に協力した東京歯科大学市川総合病院の寺嶋毅氏（呼吸器内科教授）は同日のメディア説明会で、認知機能の低下で自分の意思を伝えられず治療が中断してしまうこともあるとし「がん治療や入院治療中に認知機能が低下しないような対策は予後改善やQOL改善のためには大切」と話す。しかし調査結果によると入院前後にスクリーニング検査（MMSE、長谷川式など）をしているのは22.1％で、退院後の実施は3.5％しかなかった。
