災害時支援マニュアル改定へ検討開始 日臨技WG、能登地震の課題を検証

　日本臨床衛生検査技師会は、災害時支援マニュアルや各種規程の改定に向けた議論をスタートさせる。能登半島地震の支援活動を通じて浮き彫りになった課題を確認した上で、必要な対応策などをマニュアルに盛り込む計画だ。

　検討に入るのは会内の「災害対策ワーキンググループ」で、6月の役員改選に伴い新メンバーとなって以降、初の会合を10月2日に開く。

　WGでは、これまで積み重ねてきた災害対策全般の検証や、能登半島地震の支援活動で明確になった課題の対応策がテーマの一つになる。現行マニュアルや各種規程が実際の大規模災害発生時に機能したかを振り返りながら、整理が必要な事項を議論する。

　現地災害対策本部で求められる活動の在り方や、派遣するリエゾンが担う役割を整理するほか、効果的な支援活動を行うための関連システム改修の必要性も検証する。また、検査機器や試薬企業で組織する日本臨床検査薬協会、流通を担う日本臨床検査薬卸連合会など、関係団体との協力体制、役割分担も議論になる見込みだ。

　災害対策のベースとなる47都道府県技師会のマニュアル整備や、各技師会と都道府県との協定締結の実態も改めて調査し、災害に備えた体制づくりを後押しする。