派遣編成や資材調達など災害マニュアル規定へ 日臨技WG、派遣人材確保のマッチングも

　日本臨床衛生検査技師会の災害対策ワーキンググループは10月2日、初会合を開き、災害時支援対策マニュアルや各種規定の改定に向けた検討に入った。能登半島地震の支援を通じて一定成果が確認できた、救援の枠組みやノウハウなどを新たに盛り込む。被災地に派遣する臨床検査技師の部隊編成や資材・物品調達等の考え方も整理する。年内にも次回会合を開く。

　災害時支援対策マニュアル等の見直しでは、DVT検診等で派遣する臨床検査技師の部隊を、1部隊6人編成とすることを軸に超音波検査や採血業務、問診サポートなど役割分担の考え方を書き込む。日本臨床検査振興協議会等との連携による検査機器や試薬等の供給スキームや、避難所で配布する弾性ストッキングなど必要資材や物品のそろえ方まで踏み込んで整理する。

　能登地震を受けた支援では実施されなかったが、鼻腔からの検体採取やワクチン接種の打ち手の役割を臨床検査技師に求める声が被災地であったため、今後の大規模災害時に備え、こうした行為を行う上での規定も定める方向となっている。