次世代ラボ構築へ220億円を投資 BMLが新中計、高機能検査を開発

　ビー・エム・エル（BML）は5月10日、2024年度から5年間にわたる新中期経営計画を発表した。総合研究所（総研、埼玉県川越市）や病理検査を担うPCLジャパン（東京都新宿区）などでの次世代ラボ構築を核に、サービスレベルの強化や高機能検査の開発、売上・シェアの拡大などを図る。検査処理能力をルーチン検査とゲノム検査では5割増、病理検査で倍増させるなどの積極投資を図る。最終の2028年度に売上高1600億円、営業利益140億円を目指す。

　新中計は次世代ラボの構築を核に、〈1〉売上・シェア拡大〈2〉サービスレベル強化〈3〉高機能検査開発―など6つの目標を掲げている。

　次世代ラボ構築としては、総研、PCLジャパンのほか、食品衛生分野を担当するBMLフード・サイエンス（川越市）の機能拡充を図るため、2028年度までに総額221億円を投じる。総研は154億円を投じて処理能力を拡張する。設備投資により2028年度の年間処理能力はルーチン検査で4000万検体（23年度実績2681万検体）、微生物検査で380万検体（272万検体）、ゲノム検査160万検体（105万検体）にまで向上する。

　同日発表された2023年度連結業績は、売上高1379億6400万円（前期比13.5％減）、営業利益91億6700万円（61.7％減）の減収減益だった。主力の臨床検査事業が前期比14.4％減となったことが響いた。

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