北里大学大村智記念研究所の浅見行弘教授（微生物応用化学）らの研究グループが開発した新型コロナウイルスの全自動多検体処理PCR装置が実用化され、稼働している。遺伝子検査を中心に受託検査を行うTRIB生命情報医学研究所（東京都中央区）がこのほど、埼玉県所沢市のラボで運用をスタートさせたと発表した。
同装置は1日当たり1万3000検体の処理能力を持ち、24時間の稼働が可能な全自動検査システム。2020年に日本医療研究開発機構（AMED）事業として採択され、東洋紡や椿本チエインとの共同開発を進めてきた。
同装置では、大村智記念研究所が持つ「特異的抗体によるウイルス粒子、ゲノムRNAの高度濃縮技術」や、東洋紡がノウハウを有する、PCRによる高感度迅速検出技術などを活用。両者の技術により、ウイルスを高度に濃縮・精製することで、ウイルス持ち込み量を維持できるため、多検体処理での検出感度の低下が抑えられたという。
