地域の検査機能、連携で維持 全自病学会、新潟県内の事例が報告

シンポジウムの様子

　全国自治体病院学会の臨床検査分科会は11月1日、開催地である新潟県内での臨床検査技師の地域医療連携をテーマにシンポジウムを開いた。県内へき地の人口減少や高齢化が進む中、県立病院や医療公社のネットワークを活用し、検査部門が連携して地域の検査機能を維持している現状が浮かび上がった。

　新潟県は1998年以降、人口減少が続き、県内30市町村の6割に当たる18市町村が、民間の有識者グループが発表している「消滅可能自治体」に該当する。医療機関の再編統合計画が進み、存続した病院でも検査部人員の増加は期待できない。シンポジウムに当たって臨床検査分科会が6月に実施したアンケート調査の結果からは、人員不足に苦しむ検査部門の実態がうかがえる。

　アンケートは190施設を対象に行い、30施設の回答を集計した。うち16施設が自治体病院。

　結果によると、7割がほかの医療施設と人的支援や検査委託などで連携。定期的に他施設で勤務する「助勤」や日直当直の人的支援、検査受託などが行われていた。自由回答では「病院の存続が不透明な中、機器整備をどのように進めていけばいいのか」「検査件数、症例が少なく当院のみで技術習得することは不可能」など切実な声が上がった。

　調査を報告した魚沼基幹病院の坂西清氏は、「何よりも人員問題がさまざまな問題に関係している。今後の検査室運営に大きく関わる」とし、人員不足の深刻さを指摘した。