国立病院臨床検査技師協会と国立病院臨床検査技師長協議会はこのほど、2023年の会員所属施設の臨床検査部門に関する調査結果をまとめた。タスクシフト・シェアの実施状況では、施設からの業務要請があると回答したのは2割強で、法改正で認められた10行為を実施している施設は少なかった。コロナ禍で導入した関連検査機器を、抗酸菌遺伝子検査に活用する動きも確認できた。
タスクシフト・シェアでは、施設から検査科（部）に対して「具体的な業務が求められている」と「求められているが具体的な業務の提示はない」を合わせた、施設からタスク業務要請があると回答したのは全体の2割強だった。「求められていないが業務を考えている」と、「求められていない・検討もしていない」はそれぞれ4割弱あったが、昨年に比べると全体的に前向きに検討する回答が増えている。
現行制度下で実施可能な14行為の状況（複数回答あり）では、「細胞診や超音波検査等の検査所見の記載」で約7割、「病棟・外来における採血業務」と「検査に係る薬剤準備、患者に服用してもらう行為」がそれぞれ4割強、「病理解剖」が約3割、「負荷心電図検査等における生体情報モニターの血圧や酸素飽和度などの確認」が2割強の施設で実施が確認された。
一方、コロナ関連検査機器について、コロナ以外の検査への活用状況を聞いたところ、「既に活用している」が3割弱で、「活用方法を検討中」が約2割、「まだ検討していないが将来的に活用予定」が2割強、「活用予定はない」が約2割だった。活用先で最も多いのは、抗酸菌遺伝子検査で、次いでCDトキシン、免疫・感染症検査、マイコプラズマ、薬剤耐性菌（MRSA、VRE、CRE、リファンピシン等）などもあった。
