能登半島地震の被災地で必要となる臨床検査を支援するため、日本臨床検査振興協議会は、緊急大規模災害対策委員会のもとに設置した「能登半島地震物品支援コアチーム」を中心に活動を始めている。
コアチームは設置直後からメール等で連絡を取りつつ活動を開始し、1月9日に開いた会合では、日本臨床検査薬卸連合会を含め進捗と課題を協議。今後必要となる検査機器や試薬を円滑に供給するための仕組みづくりを急ぐことを確認した。石川県の現地対策本部等から物的支援要請を受け付け、検査関係企業に橋渡しする窓口調整の役割を担う。
コアチームは、地震の発生を受けて同協議会の大規模災害対策委員会のもとに1月4日に設置した。日本臨床検査医学会、日本臨床衛生検査技師会、日本臨床検査薬協会の担当者3人で構成し、同日の会合にはほかに、同対策委員会の山田俊幸委員長、被災地の道路事情を知る卸連合会の関係者数人が参加した。
避難所生活の長期化が見込まれており、災害の急性期から慢性期へと移行するにつれて、POCTキットなどの供給ニーズが増大していくことを想定。日臨技が現地対策本部に派遣した職員などから状況を聞くなどして被災地のニーズを把握し、検査機器や試薬などの物品供給要請に応える。
能登地方では、沿岸部を中心に土砂崩れなどによる道路の通行止めが続き、救助や支援物資の輸送に影響している。会合では卸連合会の関係者が、一般車両が通行止めになっている道路があるなど現地の物品輸送が困難になっていることを説明した。
