臨床検査関係の5団体で組織する日本臨床検査振興協議会は1月4日、大規模災害対策委員会（委員長＝山田俊幸・自治医大臨床検査医学教授）を開き、能登半島地震に関する情報共有と、今後の支援活動を確認した。委員会の下に、被災地での検査機器や試薬の支援をスムーズに行うための「能登半島地震物品支援コアチーム」を設置することを決定。被災施設と企業の間に入り、検査機器や試薬の貸し出しや返却などの窓口的な機能を担いながら、被災地での物資提供をめぐる混乱を防ぐ。
同日は加盟5団体に加え、日本臨床検査薬卸連合会も参加した。
●純水やドライ試薬を供給
日本臨床検査薬協会は、会員のPOC試薬機器一覧の最新情報をホームページ上で公開しており、支援に必要な物資があれば、会員企業で準備可能な数を確認できるシステムがあることを説明した。被災地ではニーズに応じ、純水やドライの検査薬が一部で配送されているという。検査薬卸連の加盟社による支援活動も行われている。
POCTでは臨薬協で会員企業との間で貸し出し調整が可能な機器として、アボットの「i-STAT」、シーメンスの「epoc」が含まれている。被災地の透析患者に対し、透析実施を先延ばしできるかの判断で活用できるため、現地の災害対策本部やDMAT事務局、保健所等での活用を促すための情報提供を進めることも確認した。
現地のDMATで活動する日赤関係者からは、継続的な地震で道路のひずみが大きく、大型車両が通行できないエリアが多いとの報告があった。4日時点で道路復旧対応が優先になっているため、DMATの活動も遅れているという。
