「DXが必要」9割超す 国臨協施設の調査結果

新田氏が座長をつとめた

　大阪市で開かれた国立病院総合医学会の初日の10月18日には臨床検査におけるDXをテーマしたシンポジウムが開かれ、座長の新田幸一氏（京都医療センター）が検査室のDXに対する意識調査結果を報告した。国立病院臨床検査技師協会（国臨協）に加盟する162施設の回答を集計したところ、93％がDXが必要だと回答し、関心の高さが浮かび上がった。

　報告したのは、国臨協と国立病院臨床検査技師長協議会の合同アンケートの結果。それによると、「ある程度」を含めるとDXを「理解している」との回答は計53％で、一般の中小企業を対象とした別の調査（2023年）の49％と同様に半数程度だった。

　DXの必要性は「ある程度」を含めると9割超が必要だと回答し、比較した中小企業の調査の約72％を上回った。新田氏は「われわれ医療業界のほうが（一般の中小企業より）必要性を感じているのではないか」と述べた。

　DXに期待する効果（複数回答）については、「業務の効率化」が146施設と最多で、次いで「コスト削減」が94施設、「業務の変革」が83施設、「データに基づく意思決定」が68施設などの順だった。

　一方で、DXの取り組みについては「必要だと思うが取り組めていない」が57％、「予定はない」が18％で、多くの施設で具体的な取り組みはこれからという状況だった。IT人材の不足や予算確保の難しさなどの課題を挙げる意見が多かった。