ARTへの早期移行が増加 不妊治療の保険適用 医会調査

記者懇談会で不妊治療の保険適用の影響について説明した

　日本産婦人科医会は、不妊治療の保険適用後、診療内容などがどう変化したかを会員施設に尋ねた調査結果をまとめた。

　診療報酬の「生殖補助医療管理料」を算定する414施設に聞いたところ、生殖補助医療（ART） の初回の年齢が若年化したと51％の施設が答え、また、67％の施設が一般不妊治療からのステップアップが早まったと回答した。一般不妊治療から早期にARTに移行したことで若年化したとみられ、保険適用の効果がうかがえる結果となった。

　1月8日に東京都内で開いた記者懇談会で、医会の栗林靖監事（杉山産婦人科丸の内〈東京都千代田区〉）が調査結果を説明した。栗林氏は、不妊治療の保険適用により「より妊娠率の高いARTへの移行が早まっている」と説明。その上で、少子化対策になったかどうかについては5年程度、推移を見極める必要があるとの認識も示した。

　医会の調査は2023年6～9月、会員が所属する4973施設に行い、2570件の回答を集計した。

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