造影超音波のタスクシフト、2施設が報告 診断研究会で特別企画

　日本腹部造影エコー・ドプラ診断研究会は4月20日、津市で第37回研究会を開いた。三重県臨床検査技師会長で同県済生会顧問の山本幸治氏が当番世話人を務め、臨床検査技師のタスクシフト・シェアをテーマにしたシンポジウム形式の特別企画があった。臨床検査技師による造影超音波検査について2つの検査室が報告し、三方活栓の使い方の訓練や静脈路確保が難しい患者への対応などが課題であるとの認識で一致した。医師2人も登壇し、連携して検査の質を確保していく重要性を指摘した。

　当番世話人の山本氏は、済生会松阪総合病院の事務部長だった当時、院内でもタスクシフト・シェアを積極的に推進していた。自身も肝臓腫瘤の精査目的の造影超音波検査で造影剤注入や抜針を行い、全国の先駆けとなった。同日の特別企画では座長の1人をつとめた。

　同日の特別企画では、山本氏と一緒に取り組んできた済生会松阪総合病院臨床検査課の福本義輝次長が実施までの取り組みを報告した。医師・看護師の負担軽減、患者の待ち時間短縮などの効果があったとする一方、静脈路確保が難しい症例への対応や検査課スタッフの確保等の課題があることを指摘。さらに同病院の腹部造影超音波検査の件数は年47件（2022年度）と少ないため手技の習得に時間がかかるとし、三方活栓の操作などに対するスタッフの不安を解消することが課題であることを示した。

　一方、福島県立医科大学附属病院の検査部では、肝胆膵外科からの依頼に対して臨床検査技師が造影超音波検査を行っている。

　副技師長の松田美津子氏は実施に当たり、三方活栓の使い方について消化器内科医師から指導を受けマニュアルを整備したことなどを説明。今後の課題として、担当技師の人員確保や手技の向上を挙げた。